ケーキ屋やゲームセンターが次々倒産している皆が思わず納得してしまう理由

帝国データバンクによると、今年（１０月まで）の倒産件数は４３件と、早くも過去最多を更新することがほぼ確実となった。

洋菓子店の倒産を巡っては、老舗や人気店として知られていた店も数多く存在する。

洋菓子事業の店舗数は15年末には986店あったが、18年末には862店まで減った。3年間で、全体の13％に当たる124店が減った。

「クリスマスケーキで１年分の利益を稼ぐ」と言われるほど、街の洋菓子屋にとって、クリスマスケーキは年間最大の商戦だ。

総務省家計調査によれば、2009年におけるケーキへの支出額を100とすると、2018年は91.1となり、10年間で8.9ポイントも下落した。

節約志向で消費が伸び悩む中でも、洋菓子合計では101.6と堅調に推移しているのに比べ、ケーキへの支出減少は相対的に目立つ。

コンビニと違って、洋菓子店は敷居が高いとも言えます。お店に入ったら買わなければならない、という強迫観念。

コンビニのスイーツは、確かにおいしいですし、洋菓子店と比べて値段も安いです。そのため洋菓子店はコンビニよりも上のクオリティのものを作らなければいけません。

コンビニスイーツは市場調査からブームをすぐに取り入れ、注目も集まりやすい。また、全国各地に店舗があることから、共通の話題としてネット上でも盛り上がりやすいといった強みも。

パンケーキがブームになればパンケーキの専門店が、かき氷ならかき氷の専門店が、タピオカならタピオカの専門店が雨後の筍のように続発し、消えてはまた現れを繰り返している。そうした店がスイーツ需要を一気にかっさらっていく。

対戦格闘ゲーム、シールプリント機、音楽ゲームにカードゲーム……。間もなく終わりを告げる、約30年に及ぶ平成年間には、数多くのアーケードゲームおよびサービスが誕生した。

ゲーセンは、1980年代半ばの最盛期には全国に3万店近くあったといわれる。しかし、80年代後半から減少に転じ、今では専業店は全国で3000店舗ほどになっている。ピーク時の10分の1に減少。

かつては都市部でも地方でも、主要なターミナル駅の近くにはたいていゲーセンがあったものだが、今ではかなり少なくなった感がある。

国内のゲーム市場規模は1兆4000億円近くにのぼるが、その多くはゲームアプリが占めており、オンラインを含む家庭用ゲームが続く。もはやゲーセンのアーケードゲームは影が薄くなり、閉鎖する店舗も増えている。

スマホは、持ち運び可能でいつでもどこでも気軽に遊ぶことができる。そのため、わざわざゲームセンターに足を運ばなくて済むという大筋で説明される。

まだ格闘ゲームやシューティングなどがゲームセンターの主流だった頃は、ゲーム用筐体は共通の仕様で、基盤を入れ替えるだけで新作のゲームを導入できる仕様が大半でした。

しかし現代では、アーケードゲームは各ゲームごとに最適化された専用筐体を数台並べて導入するということが大半です。これが中小のゲームセンターの負担となっているそうなのです。

消費税増税の影響も大きいですね。ゲームセンターのゲームは、一般的にワンコイン（100円）から2コイン（200円）で遊べると考えられています。そのため、増税となっても値上げに踏み切れず、増税分（3％）がそのまま利益から削られます。

1904年に発足した三越呉服店 (三越の前身で，越後屋が改名したもの) が初めである。高度経済成長に伴う消費構造の激変，デパート間の競争激化などによって，(1) 店舗の大型化，(2) 多店舗化，(3) 商品の高級化などが積極的に進められた。

19年中の閉店は百貨店協会加盟店舗だけでも実に9店舗に達する(※は百貨店協会非加盟店舗)。

さらに2020年に閉店することが発表になった店舗も2店舗もある。

1990年の開店当初はドラマ「デパート！夏物語」の舞台として話題となった伊勢丹相模原店（神奈川県）も地域唯一の百貨店として29年続いたが、9月30日閉店

大型ショッピングセンター（SC）やネット通販（EC）に客を奪われ、郊外・地方では百貨店の閉店ドミノが続いている。

最大の理由は、人口の高齢化が進展し、主要顧客であった団塊世代の人たちが70歳代となり消費者層から退出し始めていることと、その次の世代は大幅に人口が少ないことがある。

ピーク時の1991年の9兆7,131億円に比べると実に約4割の減少となっています。

物を売るだけでなく地域のコミュニティとして地域文化を支えてきた百貨店は瀬戸際に追い込まれています。